ここでは、日印ソフトウェアのオフショア開発について、特徴やサービス内容をご紹介します。
日印ソフトウェアは、インドのベンガルールに拠点を置き、日本市場に特化したサービスを提供しているIT企業です。全てのコミュニケーションを日本語で行い、日本語の仕様書にも対応できる体制を整備。日本での実務経験が豊富で、日本のビジネス習慣や文化を深く理解した経営陣・マネージャーの下、日本企業の品質、納期、コストに対する高い要求に応えています。
ISO 9001:2015の品質認証を取得し、継続的なプロセス改善や技術の導入に努めている点も特徴。エンタープライズ向けアプリケーション開発やモバイルアプリケーション開発、クラウドソリューションなど、多様なサービスを提供しています。
日印ソフトウェアの大きな特徴は、日本語でのスムーズなコミュニケーションです。インド拠点でありながら、全てのやり取りを日本語で対応し、日本語仕様書にも対応しています。
その理由は、日本での実務経験豊富なスタッフが多いから。日本の文化やビジネス慣習、納期遵守の重要性なども正確に把握し、期待に応える成果を提供しています。
コミュニケーションの行き違いが少なく、プロジェクトを円滑に進行できるため、多くの企業に信頼されています。
ISO 9001:2015の品質認証を取得しており、高い品質管理を徹底しています。プロジェクトの管理プロセスの標準化や継続的な改善活動を通じて、顧客満足度を向上させています。
一方、インドならではの豊富なIT人材を活用することで、高いコストパフォーマンスを実現している点にも注目。日本国内での開発に比べてコストを抑えつつ、高品質なソリューションを提供できる点が大きな強みです。
日印ソフトウェアは、エンタープライズアプリケーションやモバイルアプリケーションの開発、クラウドソリューション、AI技術の導入支援など、幅広いサービスを提供しています。
先端技術を積極的に活用することで、顧客の課題解決やビジネス価値の向上に貢献。特定の業種に特化したソリューションにも、カスタマイズ対応が可能です。
下記のページでは、「まとまったリソースがすぐに欲しい」「古いシステムを分析・改善したい」「上流工程から相談したい」といった案件のお悩み別におすすめの企業をご紹介します。 ぜひチェックしてみてください。
日印ソフトウェアは、複数のプラットフォームに対応可能なエンタープライズアプリケーションを開発。ERPやCRM、SCMなど、企業の業務効率化やプロセス改善を目的としたアプリケーションを提供しています。
クロスプラットフォーム対応により、Windows、macOS、Linuxなど異なる環境間でのシームレスな操作を実現することが可能。日本企業の要件を正確に反映するカスタマイズも行っています。
iOSやAndroidなど主要なモバイルプラットフォーム向けに、日本市場の厳しい基準を満たすアプリケーションを開発しています。BtoBからBtoCまで幅広いニーズに対応可能。特に、ユーザー体験を重視したUI/UXデザインや、高性能なバックエンドシステムを開発できる点が強みです。
クラウド技術を活用したソリューションを提供し、企業のIT基盤強化に貢献しています。AWS、Microsoft Azure、Google Cloudなど主要プラットフォームを活用し、クラウド移行、インフラ構築、運用管理をサポート。各企業の課題に合わせて、柔軟な対応も行っています。
顧客からの苦情や要望をチケットとして管理する「グローバル・コラボレーション・システム」を開発しました。多拠点を持つグローバル企業向けシステムのため、チケット管理機能に加え、翻訳サポート機能を搭載しています。この機能のおかげで、複数言語間でのスムーズな対応が可能となり、効率的な運用ができるようになりました。
| 会社名 | 日印ソフトウェア |
|---|---|
| 親会社（エヌ・ディ・アール）所在地 | 大阪府大阪市西区阿波座2-1-1 大阪本町西第一ビルディング2F |
| インド拠点（本社）の所在地 | # 813, 100 Feet Ring Road Banashankari III Stage Hosakerehalli Bengaluru-560 085 Karnataka, INDIA |
| 電話番号 | 91-80-26720882 |
| 公式HP URL | https://www.nichi.com/jpn/ |
漏えいは避けたい、古い基幹は止めたくない、戦略は現場まで落とし込みたい——オフショア開発の悩みは企業ごとに違います。
ここでは自社の目的に合う支援会社を選ぶことで、最短ルートで自社にあったパートナーに辿り着ける「目的別」インドのオフショア開発会社おすすめ3選」をご紹介します。
金融、電気通信、EC、広告＆メディア、教育、ヘルスケアなど
KDDI、ドコモ、DNP、マクロミル、博報堂、ブリヂストン、リクルートなど
製造業、医薬品、小売業、メディア、電気通信など
※公式HPに記載なし
製造業、情報・技術、自動車、ハイテック、建設、教育、金融など
※公式HPに記載なし