インドのオフショア開発に関する費用や特徴をわかりやすく解説し、コスト削減のポイントについても紹介します。
インドのオフショア開発では、職種だけでなくスキルレベルによっても人月単価が大きく変動します。ここでは、エンジニアおよびブリッジSE、PMの一般的な月額相場の目安を整理しました。
| 職種 | スキルレベル | 人月単価の目安 |
|---|---|---|
| プログラマー | コーディングや簡単なシステム開発を担当 | 56〜59万円 |
| シニアエンジニア | システム設計や開発を担当 | 65〜68万円 |
| ブリッジSE | ビジネスサイドとエンジニアサイドを繋ぐ役割を担う | 73〜76万円 |
| プロジェクトマネージャー | ロジェクトにおける計画と実行の責任者 | 81〜100万円 |
上記は2024年時点のデータをもとにしたおおよその相場感です。実際の単価は、担当する領域(AI・クラウド・基幹システムなど)や経験年数、日本語・英語でのコミュニケーションレベル、契約形態(ラボ型・請負型)によって変動します。詳細な見積もりを取る際は、プロジェクト内容や必要スキルを明確にしたうえで、複数社を比較検討することが重要です。
インドのオフショア開発では、エンジニアの人月単価とは別に、プロジェクト運用のための追加費用が発生する場合があります。見積もり時に含まれる項目と、別途請求される項目を正確に把握しておかないと、想定以上のコストがかかることもあります。ここでは、代表的な「単価に含まれない費用」を整理して紹介します。
インドの開発拠点へ訪問する場合、航空券・滞在費・現地交通費が別途発生します。特にラボ型契約では、チーム立ち上げ時に現地視察を行う企業も多く、費用が数十万円規模になることも珍しくありません。
プロジェクトによっては、進行管理のためのアカウントマネージャーやプロジェクトコーディネーターの費用が加算されるケースがあります。日次・週次のミーティング、レポート作成、調整業務などに対する管理工数が含まれます。
新規で専属チームを編成する場合、採用コスト(リクルーティング費用)や、要件に合ったメンバーを確保するためのアサイン調整費が別途発生することがあります。ラボ型では特に発生しやすい項目です。
開発環境の構築に必要な、VPN / 専用ネットワーク、クラウド環境、セキュリティツールの利用料が追加で発生することがあります。高セキュリティ環境を求めるほど費用が増加しやすい傾向があります。
仕様変更・緊急対応・バグ修正など、契約時間を超える開発作業が必要になった場合、追加工数として別途費用が請求されます。請負型では特に発生頻度が高いため、事前の契約内容を確認しておく必要があります。
契約内容によっては、サービス税や源泉徴収税など、インド国内の税制に基づく費用が上乗せされることがあります。法務関連の手数料や契約書の翻訳費用が必要となるケースもあります。
これらの費用は、見積書に明記されていないケースもあるため、「単価に含まれるもの」と「別途必要なもの」を事前に明確にしておくことが重要です。予算オーバーを避けるためにも、契約時に細かい費用項目まで確認しておきましょう。
以下は、職種別の一般的な人月単価の目安です。
| 職種 | 人月単価 |
|---|---|
| プログラマー | 約60万~70万円 |
| プロジェクトマネージャー(PM) | 約70万~130万円 |
上記はあくまで一般的な費用の目安ですが、大手SIerなどに依頼する場合、ここから20~30万円程度増額される可能性もあります。依頼する際は事前に確認するなど注意が必要です。
インドのオフショア開発に対応している会社であれば、インドの優秀なエンジニアリソースを活用しながら品質とコスト削減を両立して依頼することができます。以下、インドのオフショア開発の特徴や開発単価などについて説明します。
インドのエンジニアは、インド工科大学出身の優秀な人材が多く、複雑なシステム設計や専門的な分野に対応することが可能です。これまで欧米を中心に多くの案件を請け負ってきましたが、近年は世界的に需要が拡大。これにより単価が上昇しています。
特にブリッジSEの単価が上昇しています。これは、日本市場向けのブリッジSEが不足しているためです。インドでオフショア開発を行う際は、英語でコミュニケーションを取れるような体制を構築するのがおすすめです。
インドオフショア開発なら、高い技術力を活かして少ない人数・工数で開発を完了できる可能性があります。人月単価は高めですが、他国より人数や開発期間が少なければ、トータルでコストを抑えられるかもしれません。
インドでは、インド工科大学をはじめ多くの教育機関で優秀なエンジニアを多数輩出。AIやビッグデータなど先端分野を得意とする人が多く、設計力と問題解決力で高く評価されています。
複雑なシステム開発に柔軟に対応できる点も大きな魅力。DX推進やITコンサルティングなどでも活躍しています。
インドではビジネスで英語を使用しており、国際プロジェクトでも英語でコミュニケーションを行っています。欧米企業との取引が多く、業務を円滑に進められる点が強みです。
英語力に自信がない日本企業は、日本人が間に立ってくれる日系企業を選ぶのがおすすめ。多少コストはかかりますが、言語によるすれ違いを防ぐことが可能です。
要件定義を明確化し、無駄のない設計を行うことで、工数を大幅に減らすことが可能です。初期段階で仕様を確認し、頻繁な変更が生じないようにしましょう。効率化ツールを活用し、作業の重複を減らす工夫も有効です。
経験豊富な開発チームや、スムーズにやり取りできる企業を選ぶことで、期間を短縮することができます。過去の類似プロジェクト実績がある企業なら、より円滑な進行が期待できるでしょう。
信頼できる現地パートナーを選び、管理負担を軽減しましょう。
日系企業なら日本語でやり取りができ、文化や言語の違いによるズレを減らすことができます。また、現地の法制度に詳しい企業を選ぶことで、トラブルを防止し、円滑に進行することが可能です。
初めてのオフショア開発では、小規模なプロジェクトから始めるのがおすすめです。進捗管理が容易で、チームとの意思疎通もスムーズに行えるでしょう。いくつかの経験を重ねることで、大規模なプロジェクトにも対応できるようになるはずです。
下記のページでは、コストを抑えながら品質も両立できるインドのオフショア開発に対応している会社を比較しています。ぜひチェックしてみてください。
漏えいは避けたい、古い基幹は止めたくない、戦略は現場まで落とし込みたい——オフショア開発の悩みは企業ごとに違います。
ここでは自社の目的に合う支援会社を選ぶことで、最短ルートで自社にあったパートナーに辿り着ける「目的別」インドのオフショア開発会社おすすめ3選」をご紹介します。
金融、電気通信、EC、広告&メディア、教育、ヘルスケアなど
KDDI、ドコモ、DNP、マクロミル、博報堂、ブリヂストン、リクルートなど
製造業、医薬品、小売業、メディア、電気通信など
※公式HPに記載なし
製造業、情報・技術、自動車、ハイテック、建設、教育、金融など
※公式HPに記載なし